ネット風評被害・誹謗中傷の監視が必要な理由と監視方法!

一度ネット風評被害・誹謗中傷が発生すると様々なチャネル・媒体で拡散したり、便乗して根も葉もない風評被害が発生することもあります。

そのため、自社のブランドイメージを守るためにネット風評被害・誹謗中傷の監視を行う必要があります。

今回は、ネット風評被害・誹謗中傷の監視が必要な理由と監視方法を解説していきます。

ネット風評被害・誹謗中傷の監視が必要な理由

インターネット上の風評被害・誹謗中傷は、企業のブランドイメージにクリティカルなダメージを与え、様々なマイナス要因を誘引します。

ネット風評被害・誹謗中傷による主な悪影響

  • 営業活動への悪影響
  • 採用活動への悪影響
  • 社員への悪影響

インターネット上の風評被害・誹謗中傷が原因で上記のようなダメージを負うことがあります。結果、売上の低下や人員不足に繋がり、経営していくことが困難になります。

ネット風評被害・誹謗中傷が発生するチャネル・媒体

  • Google/Yahoo!検索補助機能(オートコンプリート)
  • 検索結果
  • Twitter/FacebookなどのSNS
  • Yahoo!知恵袋などのQ&Aサイト
  • 5ちゃんねる(旧2ちゃんねる)
  • Googleマイビジネス

このようにネット風評被害・誹謗中傷が発生するチャネル・媒体は様々あり、特にSNSを介して拡散していきます。

そのため、風評被害を確認した後、どのチャネルや媒体で拡散しているか特定することが困難となり、対応している間に拡散し、取り返しの付かない状態になってしまうこともあります。

数値で見るネット風評被害の危険性

参照元:https://www.titun.jp/akuhyou.html

取引先の風評被害・誹謗中傷の情報を目にした場合、約半分が取引を停止もしくは再考すると述べています。また、採用においても18.1%が応募を取りやめたと答えています。

また下記は、風評被害発生の期間と被害指数を表した図です。

風評被害・誹謗中傷は時間が風化してくれるものではありません。放置していれば時間が経過するとともに拡散していき、取り返しのつかない事態に陥ります。

また、第1発生源を対応しても安心することはできません。第1発生源を対応している間に拡散している可能性もあるからです。そのため、ネット風評被害・誹謗中傷は継続的な監視を行い、早期発見・早期解決を行う必要があります。

ネット風評被害・誹謗中傷の監視方法

ここではネット風評被害・誹謗中傷の監視に活用できるツールをご紹介いたします。

Googleアラート

Google社の提供しているサービスで『Googleアラート』があります。これはインターネット上で指定したキーワードを含む新しいページが作成されると自動的に通知をしてくれるサービスです。

商品名や企業名を登録しておくことで、それらのキーワードを含むページが作成・投稿された際に登録したメールに通知をしてくれます。

Yahoo!リアルタイム

Yahoo!が提供するWebアプリケーションです。キーワードを登録しておくことにより、Twitterに登録したキーワードに関するツイートがされた際、通知を出してくれます。

監視できるのはTwitterのみとなりますが、Twitterの監視に活用できるツールとなります。

評判チェッカー

評判チェッカーは、風評被害対策の窓口を運営する株式会社トライハッチが提供するネット風評被害・誹謗中傷監視ツールです。

Google/Yahoo!のサジェスト(PC/スマホ)から検索結果(50位まで)、TwitterやYahoo!知恵袋までを24時間365日監視するツールです。

風評被害が発生した場合、登録してあるメールアドレスにアラートを出します。詳細が気になる方はコチラよりお問い合わせください。

まとめ

ネット風評被害・誹謗中傷は解決して終わりではなく、継続的な監視が必要です。まだ風評被害が発生していない企業様であっても、現在のインターネット社会では、いつ自社の風評被害が発生するか分かりません。

早期発見・解決を行うためにも継続的な監視を行うようにしましょう。